MRIC

　「国立がんセンターにて麻酔医が大量離職」というニュースを昨年2008年の4月ごろ目にされた記憶がある方がいらっしゃるのではないだろうか。このニュースに限らず、「医療崩壊」という言葉は最近、医療を語る上でのキーワードになっている。手術待ちのがん難民を救済するために、いくつかの大学が今までの枠を超えて協力を行い、国立がんセンター中央病院の手術部の「崩壊」を防ぎ、再建をはかろうとしてきた現場からの中間報告をここに記したい。

●麻酔科新部長の就任と再建プロジェクトチームの結成

　2008年4月、全国に６つしかない国立高度専門医療センターの1つである国立がんセンター中央病院において麻酔常勤医の一斉退職がおこった。前年に10人いた常勤麻酔医が5人まで減少してしまったため、手術件数を前年比20％減に抑えなければならなくなり、結果として手術待ちのがん患者の数が増加した。この事態を打開すべく、がんセンター中央病院の土屋了介院長は日本麻酔科学会に協力を依頼した。この依頼に応えたのが横浜市立大学麻酔科後藤隆久教授と東京大学麻酔科の山田芳嗣教授である。そして両大学の協力の下、10月には横浜市立大学より宮下徹也医師が麻酔科の責任者としてがんセンターに赴任した。宮下医師は第二外来部長に就任し、手術部の再建の使命を託されたのである。

　宮下部長が就任した10月以来、手術件数は回復を見せ始める。しかし、このとき彼が目にしたがんセンター中央病院手術部は先進的な大学の手術部と比較すると少し時代に取り残された感のある手術部であった。他に例えるとすると世界の進化から取り残された「ガラパゴス島的」とでも言えるだろうか。麻酔医の一斉退職は起こるべくして起こったものであり、継続的に麻酔医を抜本的な体制の変革が必要であったのだ。そこで宮下部長は横市大後藤教授、東京大山田教授にさらなる協力を要請し、彼をサポートするべく、がんセンター中央病院手術部・麻酔科再建プロジェクトチームが結成された。

　私は麻酔専門医取得後に、アメリカで医療を行っていたが、途中で経営に興味を持ちシカゴ大学MBA、経営コンサルティング会社のマッキンゼーと歩み、マネジメントのエッセンスを会得してきた。今回の事態に際し土屋院長から協力を依頼された帝京大学麻酔科森田茂穂教授から、再建プロジェクトチームにおいて私の得てきた知見を生かすことで、がん患者の救済と手術部の再建に貢献するようにと派遣された。前述の後藤教授・山田教授はこの森田教授の教え子であるため、いわば私の兄弟子に当たる。

●大学の垣根を越えた再建プロジェクトチームの活動

　この再建プロジェクトチームの陣頭指揮をとるのは横市大後藤教授である。横浜市立大は公立大学である、つまり彼は地方公務員であり勤務体系に制限があるため、今回のプロジェクトでがんセンターに来る日は年休を取って、休暇返上・手弁当で駆けつけている。

　チームの本格始動は12月から。チームの活動は大きく分けると2つある。1つは前年並みの手術件数に回復させるべく麻酔医の増強であり、もう1つは手術部のもつ根源的な問題の解決である。

　第１の活動のためには横市大、東京大、関連病院から一日あたり3～4人の麻酔医が派遣された。それぞれ自分の本来の勤務先病院があり、週に1日ほどしかがんセンターに来ることはできないため、関わっている麻酔医の総数は15人～20人にもなった。これだけの人数の麻酔医が大学の垣根を越えて、がん患者救済のために集まるというのはこれまでに無かったのではないだろうか。私は所属する帝京大の許可を得て、12月はほぼ毎日がんセンターの手術フロアで麻酔をかけていたため、このほぼ全員と一緒に仕事をした。いくつもの大学から派遣された医師たちが、突然同じ手術フロアで入り混じるという非常事態ではあったが、目的を同一にする者が集まっているせいか、お互いの連携はうまくいき、途中からはむしろ連帯感さえ感じるようになっていた。

　上記手術フロアでの麻酔医の増強と同時に、麻酔医大量離職を引き起こしたがんセンター手術部の持つ根源的な問題を解決するために、プロジェクトチームは手術部の現状を分析し、今後の再建プランの設計も行った。宮下部長、後藤教授、山田教授、私が主にその任に当たり、土屋院長と共に検討を重ねた。

●がんセンター手術部の現状初期診断の結果と解決の方向性

　プロジェクトチームによる初期診断ではがんセンター手術部・麻酔科は４つの課題を抱えていた。

１．麻酔業務量と人員数の不一致
２．安全性確保の不備
３．組織ガバナンスの不整合
４．部門間コミニケーションの不足

　このうち１は以前のような手術件数を実施するのであれば、現在のサポート体制の強化・拡大が解決に必要である。２、３に関しては最新の病院のあるべき体制にがんセンターの体制が追いつくことで解決されるべきである。４に関しては年明け早々に解決策の導入がなされることになった。

さらに詳しく診てみると、

１．麻酔業務量と人員数の不一致

　現状からチームが割り出した試算によると、麻酔学会の推奨する基準で前年の手術件数を維持するためには、１５人の常勤麻酔医が必要となる。一方前年は１０人でまかなっていたため、超過勤務が定例化していた可能性が高い。

　この解決には、現行の複数大学によるサポートをさらに充実化すると共に、参加大学の裾野を広げていく必要がある。この再建プロジェクトが、がん難民を救済するために麻酔学会のバックアップと志を持つ教授達の無償奉仕によって始まったように、全国に目を向けるともっと参加大学は増えるのではないだろうか。

２．安全性確保の不備

３．組織ガバナンスの不整合

　がんセンターは国の機関であり組織的な柔軟性がとりにくいため、またその職員は国家公務員であり他の機関との自由な人的交流を持ちにくいため、他とは独自のいわば「ガラパゴス的進化」を遂げてきてしまった部分が見受けられる。これにより特に昨今の医療を取り巻く環境の急な変化に対応しきれず取り残されているところが生じてきてしまった。

　現実に起こった一例として、病院の幹部が刻々と進化する先進医療器械に対応し、安全性を強化するために臨床工学士の新規雇用を行おうとしても国家公務員の定数という枠に阻まれて柔軟に対応できないといった事例がある。驚くことに、国立がんセンターの手術場には、臨床工学士が一人しかいない。これでは、医療スタッフが、どんなに頑張っても手術は安全にならない。

　国立がんセンターでは、臨床工学士を増員するだけでも、おそろしく手続きが煩雑である。また、誰が人事権をもっているかがわかりにくい。スタッフの話を聞く限り、院長ではなく、厚労省が大きな影響力をもっているようだ。院長に人事権がなければ、組織の緊張が弛緩するのも当然である。このような背景があり、これまでの院長は臨床工学士増員のような重要、かつ単純な問題にも手をつけていないのだろう。

　この解決には、国の医療機関の体制の見直しという組織的な大きな取り組みが必要とされ、国民へ正確な情報を提供し、国民的な議論を求めるしかない。

４．部門間コミュニケーションの不足

　病院に限らず、職種ごとに機能が細分化された大きな組織の場合は部門間コミニケーションがをうまくとることは難しい。特に手術部は、麻酔科のみならず、看護師、種々の外科、コメディカルなどが出入りする場所であるため、部門間の意思疎通が問題になりやすい。

　この解決は、組織内でできるため年始より解決策が施行されることになっている。

●現状診断からの学びと今後の再建プロジェクトチーム

　今回の大学の枠を超えたチームの結成は、がん患者を救済したいという土屋院長の呼びかけに学会、横市大、東大、帝京大が一体となって動いた結果である。医療崩壊といわれているが、まだまだ医療者の中には患者のためと思えば献身的に動く者は少なくないと私は考える。現場で解決できる問題は今後プロジェクトチーム主導で解決していく計画である。

　上記に述べたようながんセンターの診断では、組織自体が制度の硬直性があるために、医療現場の急激な変化についていっていない部分があり、それにより医療者の現場での献身がうまく患者に還元されないという現象を生む土壌になっていた。医療は社会と密接に関わっているため、刻々と変化していく社会環境に柔軟に対応していくことが要求される。病院のような組織を柔軟に組み替えていくということは簡単ではないのだが、手術部を再建、拡大し、日本のがん患者の更なる救済を目指すのであれば、今後のがんセンター中央病院にはそのような組織変革が必要だろう。この組織変革は、現場医師のがんばりだけでは解決できない問題のため、病院幹部、厚生労働省といった関係各位の協力と支援が不可欠である。

大嶽浩司
１９９８年東京大学医学部卒業。日本の他、オーストラリア・アメリカで臨床麻酔医として勤務した後、２００４年よりシカゴ大学ビジネススクールMBAに進学。マッキンゼー・アンド・カンパニーにて２年間勤務した後、２００８年６月より現職。